皆さんも御存知の通り、
2020年の7月24日から2週間にわたり
東京オリンピックが開催される。

あと3年とちょっとだ。
このお祭りのようなスポーツの祭典に
向けて、スポーツメーカー企業は
様々な動きを加速させている。

スポーツメーカー企業の勢力図も含めて
再度確認をしておこう。

スポーツメーカー

上場企業でいえば、ミズノやアシックスなど。
ちなみに、ミズノは会社の正式な名称は
「美津濃株式会社」。でも、社長の名前は「水野」。

他の有名なメーカー、例えばナイキやプーマ、
アディダスなどは外国の企業で、日本では
上場していない。

純粋な日本メーカーはミズノとアシックスなので、
愛国心のある方は、このメーカーを使われると
いいだろう。

アシックスは売上が4,000億円程度。
ミズノは売上が1,900億円程度。
両者とも、国外の売上を伸ばしている。

オリンピックに向けて

アシックスもミズノも、関西企業。
オリンピック需要に備えて、様々な動きが。

アシックスは、東京の主要駅「品川駅」に
直営店を開業。外国人も含めたスポーツ人口を
対象に展開をしている。

ミズノは、野球関連の企業21社と
「野球・ソフトボール活性化委員会」を発足し、
東京オリンピックから復活する種目である
「野球」に関する様々な啓蒙活動を行う。

オリンピックを地元国で行う際の需要は、
やはり日本企業が利益を得るべきという
考え方なのか、風向きも良好。

今後も動きが活発化することが予想される。

少し話はズレるが、ちょっと変わった「eスポーツ」

あまり聞き慣れないかもしれないが、
最近ではeスポーツと呼ばれるものも
存在し、その対応企業もある。

最近上場したカヤックをはじめ、
eスポーツに関する企業はいくつかある。

しかし、eスポーツが日本ではそれほど
流行しておらず、あまり活況な市場とはいえない。

少し説明をしておく。
eスポーツとは、簡単にいえばゲームの世界。
ゲーマーと呼ばれる人が、ゲームの大会などで
賞金を獲得しながら生計を立てる世界。

リアルのスポーツと同様に、スポンサーが
つけば食いっぱぐれることはない。

ただ残念なことに、日本では賞金が出る
ゲームの大会は開催しにくい法律があるらしく、
他の国々と比べて遅れている。

さすがにオリンピックの正式種目に
なることはなさそうなので、今は
知っておくだけにしよう。

オリンピック特需はどこまで広がるのか

スポーツメーカーは、オリンピック特需で
イメージしやすい業種の一つ。

ただ、特需を受けたとしても、業績に
どこまで寄与するのかは微妙なところ。

というのも、もともと国内需要は飽和状態で、
海外の売上が伸びることで業績を伸ばしてきた。

東京オリンピックは特需となるだろうが、
その特需の大きさは、企業全体の売上比率で
言えば、そこまで大きくはならなさそう。

オリンピック特需を受ける企業は
様々な分野が想定されている。

ここでは割愛するが、想定が容易な業種は
おそらく既に特需を織り込んだ株価に
なっているだろう。

少し頭を捻って、「こんな業種が儲かるの？」と
言われるような業種や会社を見つけることが
出来れば、株を仕込むには絶好のチャンスとなる。